詐欺師が使う心理学まとめ

詐欺師がよく使う返報性の法則

詐欺師は商品やサービスを販売するときに、心理学のテクニックを使うことが多いです。
心理学は人の心理に関する学問ですが、上手く生活に応用することで詐欺のテクニックとして活用できることがあるのです。
詐欺師は心理学をどのように使えば悪質なサービスや商品でも購入してもらえるかを理解しており、それをさまざまな人に試しています。

詐欺師がよく使う法則に「返報性」というものがあります。
返報性とは、「相手に何か行為をすると、似た行為が自分に返ってくる」という法則です。

例えばあなたが相手に対して怒りをぶつけると、相手もそれに反発してあなたに怒りの感情を返してきます。
また、誰かに良いことをしてあげると、相手もあなたに感謝を伝えたり、お返しをしてくれたりします。

詐欺師は返報性の原理を活用して、まずは商品やサービスを売り込む相手に良いことをします。
一緒に食事へ行ってご馳走したり、プレゼントをしたり、話し相手になってあげたりするのです。
するとその人は詐欺師を信頼して、「この人が勧めてくれる商品なら、購入して大丈夫だ」と考えるようになります。
そして高額なのに悪質な商品やサービスを購入してしまうのです。

希少性も、詐欺師がよく使うテクニック

希少性も、詐欺師がよく使う手法です。
希少性とは「残りわずかだと、欲しくなってしまう」という心理です。

例えば「残りあと3個」のように売り出されている商品があると、「早くしないとなくなってしまう」という気持ちになり、思わず購入してしまいやすくなります。
人は「得られる喜び」より「失うことによる痛み」を強く感じやすいです。
そのため商品がなくなりそうになると、その場で決断してしまうことがあるのです。

これを応用して、詐欺師は「今決めて頂かないと、ほかの人が購入してしまいます」のように誘い、購入を促します。
そして人によってはあまりよく考えず、その場で契約などを決めてしまうのです。

社会的証明も、詐欺師が活用しやすい

「社会的証明」も、詐欺師がよく使う法則です。
人は権威のある人を信頼する傾向にあります。
例えば警察官や弁護士、医師などの言うことは、「専門性が高い人が言っているのだから、間違いない」と無条件で信じてしまいやすいです。

これを詐欺師は応用して、「警察署から来たのですが、少しお時間よろしいですか?」のようにインターホンを鳴らします。
すると人によっては本当に警察官だと信じてしまい、油断してドアを開けてしまうことがあるのです。

詐欺師はこのように心理学を上手く使う術を身につけており、十分注意する必要があります。
上のような手法があることを、理解しておきましょう。

油断しないで!身の回りにある悪徳商法

おいしい話には警戒しよう

「浜の真砂は尽きるとも世に盗人の種は尽きまじ」という歌を詠んだのは石川五右衛門でしたが、それから幾世紀も過ぎた現代においても、悪人・泥棒はなくなる気配もありません。
もっとも最近は石川五右衛門のような盗賊スタイルの盗人よりも、口八丁の詐欺的手口で相手の財物を盗み取るタイプの盗人の方が圧倒的多数になっています。
最近の手口は年々ますます巧妙化してきており、ちょっと見ただけや話をしただけで、その人が詐欺師なのかどうかを判断することはできません。
出会う人全てを疑うというわけではありませんが、特においしい話を持ちかけ甘い言葉をかけてくる人たちには、最初から警戒心をもって対応をする方がよさそうです。

参考:全国の消費生活センター等(国民生活センターHP)

巧妙な詐欺が増えている

ここ数年内で最も有名になった詐欺行為・悪徳商法と言えばやはり「オレオレ詐欺」に代表される「振込み詐欺」と言われる一連の行為です。
それらは呆れるほどパリエーション豊かにターゲットとする人に対して言葉巧みに話を持ちかけ、銀行や郵便局へ誘導し口座の番号を聞き出します。
大々的に周知徹底をさせているにも関わらず、被害がゼロにはなっていないところが、おおもととして行なっている悪徳団体の巧妙さを物語っているようです。

親切そうに見えても油断は禁物

詐欺で注意が必要なのは、個人だけでなく会社ぐるみや組織ぐるみでも行なってくることがあるということです。
一見親切そうに見える業者や団体であっても、実は請求金額を不正に上まししていたり、納品などのあとに何らかのトラブルが起きても対応してくれないということもあるからです。
ひどい場合には、多額の金銭の支払が済んだ瞬間から連絡が取れなくなってしまい、会社組織そのものがどこかに消えてしまうようなこともあります。

悪徳業者から見を回るために最も効果的なのは、何と言っても正しい知識を消費者たる私達一人ひとりが持つようにすることです。
特に業者からの詐欺行為については、例えば業務上必要な資格があることなど、最低限の知識があるだけでもかなり防御には効果があります。
また、どんな詐欺であってもある程度のパターンというものは存在しているので、消費者センターなどからの広報資料にまめに目を通しておくのも良い方法です。
全国の消費生活センターや、悪徳商法と戦う民間の司法書士連盟などは、定期的に最近報告された詐欺商法についてペーパーやメールマガジンを配布しています。チェックをして定期購読などをしてみてください。